カルテ開示を求める前に確認すること｜医療トラブルの基本

医療トラブルが起きたと感じたとき、すぐにカルテ開示を求めたくなる一方で、「病院と関係が悪くならないか」「どこまで見せてもらえるのか」といった不安もあると思います。カルテ開示には、医療法という法律上のルールや、病院ごとの手続があります。事前に、誰が請求できるのか、費用や期間はどの程度か、どのような書類が必要かなどを知っておくことで、無用な行き違いを減らし、必要な証拠を確保しやすくなります。まずは落ち着いて、カルテ開示を求める前に確認することを整理しておくことが大切です。

カルテ開示とは、医師が作成した診療録（カルテ）や検査結果、画像データなどを、患者や家族が見たりコピーをもらったりすることをいいます。医療法という法律では、原則として患者本人からの開示の求めに応じることが望ましいとされており、多くの医療機関がカルテ開示の規程を設けています。ただし、本人か代理人かによって必要書類が違ったり、死亡した患者さんのカルテ開示では、相続人であることの確認が必要になったりします。カルテ開示は、医療ミスの有無を調べるためだけでなく、自分の病気や治療内容を理解するための手段でもあります。

まず、病院のホームページや受付で「カルテ開示の手続き」や「診療情報開示規程」があるかを確認し、申請書の様式や必要書類（本人確認書類、委任状など）を把握します。次に、誰のカルテを、どの期間分、どの資料まで開示してほしいのかを整理し、コピーが必要かどうかも決めておくとスムーズです。そのうえで、窓口や医事課に連絡し、カルテ開示の申請方法（郵送・来院・オンラインなど）と、手数料やコピー代、画像データの費用、結果が出るまでのおおよその期間を確認します。必要に応じて、事前に主治医や担当者と面談し、カルテの内容について説明を受ける機会を設けると、単なる書類の受け取りだけでなく、治療内容の理解にもつながります。