結婚して8年目、小学生の子どもが1人いる30代後半の主婦です。タイトルの通り、「家にお金を入れない夫」のことで悩んでいます。
結婚当初は、夫の給料から家賃と光熱費を払い、私のパート代で食費や日用品、子どものものを買う、という形でやりくりしていました。ところがここ2〜3年ほど、夫が「給料が減った」「ボーナスが少なかった」と言って、家計に入れてくれるお金がどんどん減ってきました。
最近では、家賃と光熱費すら遅れがちで、私のパート代と少しの貯金を切り崩して何とか支払っている状態です。夫に「家計が厳しいから、もう少し家にお金を入れてほしい」と伝えても、「俺だって自由に使えるお金がないとストレスがたまる」「お前ももっと働けばいいだろ」と言われてしまいます。
夫は飲み会や趣味の出費は減らしているようには見えず、クレジットカードの明細を見るとネット通販や外食の利用が多く、正直モヤモヤします。問い詰めると「細かいことを気にしすぎ」「家計管理が下手なんじゃないの」と話をそらされてしまい、まともに話し合いになりません。
このままでは、子どもの教育費どころか、毎月の生活費も不安です。私もフルタイムで働くことを考えていますが、子どもの学童のことや家事との両立を考えると、すぐには難しい状況です。
「家にお金を入れない夫」との結婚生活を続けるべきなのか、それとも別居や離婚も視野に入れるべきなのか、自分では判断がつかなくなってきました。夫婦の金銭感覚の違いは、男女問題としてよくあると聞きますが、どこまで我慢すべきなのか、どこからが我慢しなくていいラインなのかも分かりません。
同じように、夫が家にお金を入れないことで悩んだ方がいらっしゃったら、どうやって話し合いを進めたのか、また、専門家に相談する場合はどこに相談すればいいのか、アドバイスをいただけると助かります。
夫が家にお金を入れないことで、生活費や将来の教育費に不安を抱えている相談者さん。話し合いを試みても、夫は「自由に使えるお金がないとストレスがたまる」と取り合ってくれず、結婚生活を続けるべきか悩んでいます。このような男女問題に直面したとき、どのように考え、どんな行動を取ればよいのでしょうか。
まずは、「家にお金を入れない夫」への不満をぶつける前に、現在の家計状況をできるだけ具体的な数字で整理してみましょう。
・毎月の収入(夫・自分)
・固定費(家賃、光熱費、通信費、保険料など)
・変動費(食費、日用品、教育費、医療費など)
・クレジットカードの支払い状況
・貯金額と、今後必要になりそうな教育費や老後資金の目安
これらを一覧にして、「今のままの生活を続けると、いつ頃どのくらい不足が出るのか」を見える化します。感情的に「家にお金を入れてくれないから困る」と伝えるより、「このままだと半年後には貯金が底をつく」「来年から学費が増えるが、今の負担額では足りない」と、具体的な数字を示したほうが、話し合いの土台になりやすくなります。
また、夫の収入やボーナスが本当に減っているのか、給与明細や源泉徴収票を一緒に確認できると、疑心暗鬼にならずに済みます。もし見せてもらえない場合は、そのこと自体が今後を考えるうえでの一つの判断材料になるでしょう。
家にお金を入れない夫に対しては、つい「どうして協力してくれないの」「家族より自分の趣味を優先している」と責めたくなってしまうかもしれません。ただ、責め口調になると、相手は防御的になり、話し合いが進みにくくなります。
そこで、「あなたが悪い」という伝え方ではなく、「このままだと家族としてこういう不安がある」「子どもの将来のために、こうしていきたい」という視点で話してみることが大切です。
例えば、
・「私ももっと働くことを考えているけれど、子どものこともあってすぐには難しい。だから当面は、家賃と光熱費は必ず払えるように協力してほしい」
・「飲み会や趣味を全部やめてほしいとは思っていない。ただ、毎月いくらまでなら家計に影響が少ないか、一緒に決めたい」
といったように、相手の自由を完全に否定するのではなく、家族としての最低限のラインを一緒に考える姿勢を見せると、歩み寄りが生まれやすくなります。
それでも話し合いがかみ合わない場合は、「この条件が守られないなら、別居や離婚も考えざるを得ない」と、自分の中での限界ラインを冷静に伝えることも一つの方法です。感情的な勢いではなく、「子どもの生活と自分の心身を守るための選択」として言葉にすることが大切です。
「家にお金を入れない夫」の問題は、単なるお金のトラブルにとどまらず、価値観の違いや信頼関係の揺らぎなど、男女問題としての側面も大きいテーマです。一人で抱え込んでいると、どうしても視野が狭くなり、「自分が我慢すればいいのか」「離婚しかないのか」と極端な考えに偏ってしまうこともあります。
身近に信頼できる友人や家族がいれば、まずは「ただ話を聞いてもらう」だけでも気持ちが軽くなることがあります。そのうえで、具体的な選択肢を整理したい場合は、以下のような専門機関も検討してみてください。
・自治体の無料法律相談や女性相談窓口
・弁護士や司法書士による離婚・養育費・婚姻費用の相談
・ファイナンシャルプランナーによる家計の見直し相談
・夫婦問題カウンセラーや心理カウンセラー
「今すぐ離婚したい」という段階でなくても、現状を整理し、「もし別居や離婚を選ぶ場合、どのくらいの生活費や養育費が見込めるのか」「逆に、結婚生活を続けるなら、どのような条件やルールが必要か」といった情報を知っておくことは、自分と子どもの生活を守るうえで大きな助けになります。
相談することは、決して「夫を敵に回す」ことではなく、「自分と子どもの将来を守るための準備」と考えてよいのではないでしょうか。
無料相談フォームから、ご相談内容等の必要事項を登録ください。無料で登録頂けます。
ご相談者のお住まいエリア、ご相談内容に適した各種専門家よりご連絡させて頂きます。
弁護士・司法書士などの専門家に、あなたの悩みを相談しながら一緒に解決していきましょう。
※「無料相談する」ボタンを押して少しお待ちください。
本サービスは、入力いただきました内容を相談することができる専門家窓口を無料でご案内しております。
依頼内容に対し、対応可能な専門家から、ご登録頂きました電話・メールアドレス宛てに折返しご連絡させて頂くサービスとなりますので、ご登録内容はお間違いない様お願いいたします。