事故後のリハビリと後遺障害の関係を基礎から解説｜交通事故

事故後のリハビリと後遺障害の関係 基礎

この記事でわかること

• なぜこの知識が必要なのか？
• 用語の説明
• よくある間違い
• 手続の流れ
• 注意点（気をつけるポイント）
• まとめ

なぜこの知識が必要なのか？

交通事故直後は、痛みや不安で頭がいっぱいになり、「とりあえず通院していれば大丈夫」と考えてしまいがちです。しかし、リハビリの頻度や内容、医師への症状の伝え方は、後遺障害（けがが完全には治らず残ってしまう状態）の認定に影響することがあります。認定されるかどうかで、後遺障害慰謝料や将来の逸失利益（働けなくなることによる損失）などの賠償額が大きく変わるため、事故後のリハビリと後遺障害の関係を基礎から知っておくことが望ましいです。

用語の説明

リハビリとは、事故で傷ついた体の機能を回復させるための治療や訓練のことをいいます。後遺障害とは、治療を続けても完全には良くならず、痛みやしびれ、動かしづらさなどが残ってしまった状態を指します。自賠責保険の後遺障害等級という仕組みでは、医師の診断書や画像検査、リハビリの経過などをもとに、どの程度の障害が残ったかを判断します。つまり、事故後のリハビリの内容や通院状況は、後遺障害の有無や等級を決める重要な資料になるという関係があります。

よくある間違い

「痛みがあるから、後遺障害は必ず認定されるはず」「忙しいのでたまにしか通院しなくても、結果は同じ」と考えてしまう方が少なくありません。しかし、後遺障害の認定では、症状がどれくらい続いているか、リハビリや治療をどの程度行ったかといった「経過」が重視されます。通院間隔があきすぎていると、症状の一貫性が疑われることもあります。また、「保険会社が言うとおりのタイミングで治療を終えればよい」と思い込むのも危険です。医師とよく相談し、自分の症状に合ったリハビリ期間を考えることが大切です。

手続の流れ

まず交通事故直後は、救急受診や整形外科での診察を受け、レントゲンやMRIなどの検査を行います。そのうえで、医師の指示に従い、リハビリや投薬などの治療を継続します。この間、痛みやしびれの程度、日常生活で困っていることを、通院のたびに具体的に伝えることが重要です。一定期間治療を続けても症状が大きく改善しない場合、医師から「症状固定」（これ以上大きな回復は見込めないという判断）とされます。その時点で、後遺障害診断書を作成してもらい、自賠責保険などに後遺障害等級認定の申請を行う、という流れになります。

注意点(気をつけるべきポイント)

まず、自己判断で通院を中断したり、痛みがあるのに「大丈夫です」と医師に伝えてしまったりすると、後遺障害の認定に不利に働くおそれがあります。また、整骨院・接骨院だけの通院では、医師の診断書や画像検査が不足し、症状の裏付けが弱くなる場合があります。できるだけ整形外科などの医療機関と併用することが望ましいです。さらに、保険会社から「そろそろ治療を終えませんか」と打診があっても、症状が残っているなら、医師の判断を優先することが大切です。不安が強い場合は、早めに専門家へ相談するという選択肢もあります。

まとめ

• 事故後のリハビリは、単に体を治すだけでなく、後遺障害の認定や賠償額にも関わる重要な要素です。リハビリの頻度や内容、症状の伝え方、症状固定のタイミングなど、基本的なポイントを知っておくことで、不利な結果を避けやすくなります。ただ、実際には保険会社とのやりとりや医師とのコミュニケーションなど、個別の事情が複雑に絡み合います。事故後のリハビリと後遺障害の関係について不安がある場合は、早い段階で交通事故に詳しい専門家に相談し、自分のケースに合ったアドバイスを受けることが安心につながります。

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