ネットやSNSでの発言が名誉毀損になるかどうかを判断するうえで、「真実性」と「相当性」という考え方はとても重要です。この記事では、真実性と相当性とは何か、その基礎知識をやさしく解説します。
名誉毀損トラブルでは、真実性と相当性を知らないことで、思わぬ不利益を受けるおそれがあります。
「事実を書いただけだから名誉毀損にはならないはず」「本当のことなら何を言ってもいい」と考えてしまう方は少なくありません。しかし、名誉毀損では、真実性(事実が本当かどうか)や相当性(十分な調査をしたかどうか)といった基礎知識が重要な判断材料になります。これらを理解していないと、加害者にも被害者にもなり得るため、ネットや口コミで情報を発信する前に、真実性と相当性とは何かを知っておくことが望ましいです。
まずは、真実性と相当性の意味と、名誉毀損との関係を整理します。
真実性とは、「相手の名誉を傷つける内容が事実かどうか」という点を指す法律用語です。相当性とは、「その内容が真実だと信じるだけの十分な理由や調査があったか」という意味の考え方です。名誉毀損では、原則として人の社会的評価を下げる発言は違法となり得ますが、真実性が認められたり、真実と信じるについて相当性があったと判断されたりすると、違法性が否定される場合があります。これらは刑法や民法上の名誉毀損の場面で重要な基礎知識となります。
真実性と相当性については、一般の方が誤解しやすいポイントがいくつかあります。
よくある誤解として、「本当のことなら名誉毀損には絶対ならない」という考え方があります。しかし、真実性があっても、プライバシー侵害や必要以上の表現で違法と判断されることもあります。また、「噂で聞いたから書いても大丈夫」「ネットに載っていたから真実だろう」というのも危険です。相当性とは、単に信じていたという主観ではなく、客観的に見て十分な裏付け調査をしたかどうかが問われます。真実性と相当性とは、どちらも厳しく判断されることがある点に注意が必要です。
名誉毀損が疑われる場面で、真実性と相当性はどのように検討されるのか、基本的な流れを見てみます。
まず、発言や投稿が「人の社会的評価を下げる内容か」が検討され、名誉毀損にあたる可能性があると判断されると、次にその内容の真実性が問題となります。証拠や資料をもとに、事実が本当にあったのかが確認されます。真実性が証明できない場合でも、発言者がどのような情報源に基づき、どの程度調査したのかが調べられ、真実と信じるについて相当性があったかが判断されます。このように、真実性と相当性とは、裁判や交渉の場面で段階的に検討される重要なポイントです。
真実性と相当性をめぐる名誉毀損トラブルでは、いくつかの注意点があります。
第一に、真実性を立証するには、客観的な証拠が必要になることが多く、単なる印象や記憶だけでは足りない場合があります。第二に、相当性が認められるには、発言前にどれだけ慎重に情報を確認したかが重視され、後から調べても意味がないことがあります。また、真実性と相当性とは別に、公益性(社会的に知らせる必要性)が求められる場面もあり、判断は複雑です。自分の投稿や発言が名誉毀損にあたるか不安なときは、早めに専門家へ相談するといった方法があります。
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