「医師の説明義務とは?」という疑問や、説明が不十分だったのではないかという不安を感じている方向けに、法律の基本をやさしく解説します。医療トラブルを防ぐために、患者側が知っておきたいポイントを整理します。
医師の説明義務を知っておくことで、「本当にこの治療でよいのか」という不安を減らすことができます。
医療は専門用語が多く、患者側は医師の言うことを信じるしかない、と感じやすい分野です。そのため、説明が足りなかったり、リスクを知らされていなかったりすると、後から「こんなはずではなかった」と医療トラブルにつながりやすくなります。医師の説明義務とは、治療内容や副作用、別の選択肢などを患者に分かるように伝える義務のことです。この基本を知っておくことで、納得して治療を選びやすくなり、万一トラブルになったときにも、自分の権利を主張しやすくなります。
まずは「医師の説明義務」とは何か、その基本的な意味を押さえておきましょう。
医師の説明義務とは、医師が患者に対して、病名や症状、治療方法、その効果や危険性(リスク)、費用、他に選べる治療法などを、理解できるように説明する法律上の義務のことです。これは「インフォームド・コンセント(十分な説明と同意)」とも呼ばれ、患者が自分の意思で治療を選べるようにする考え方です。日本では判例(裁判の判断の積み重ね)を通じて、医師には患者の自己決定を尊重するための説明義務があると考えられています。難しい専門用語だけでなく、患者の年齢や理解力に応じた説明が求められる点が重要です。
医師の説明義務については、患者側も医療側も、いくつかの誤解が生じやすいところです。
よくある誤解として、「同意書にサインしたから、もう文句は言えない」「医師が忙しそうなら、詳しい説明は受けられなくても仕方ない」といった考え方があります。しかし、同意書はあくまで説明と同意があったことの一つの証拠にすぎず、説明が不十分であれば、サインがあっても医師の説明義務が果たされていないと判断される場合があります。また、医師が忙しいことと、説明義務を軽くしてよいことは別問題です。「素人だから分からなくて当然」とあきらめず、分からない点は質問してよい、という前提を持つことが大切です。
医師の説明義務がどのような場面で問題になり、どのような流れで確認されるのかを見てみましょう。
通常は、診察や検査の結果を踏まえて、医師が治療方針を提案し、その際に治療内容やリスクなどを説明します。患者はその説明を聞き、質問をしながら納得できれば同意し、治療が行われます。後になって「説明が足りなかったのでは」と感じた場合、まずは診療録(カルテ)や説明資料、同意書などから、どの程度の説明があったかを確認するといった流れがあります。それでも納得できないときは、医療機関の相談窓口に申し出たり、第三者機関や法律の専門家に相談して、医師の説明義務が果たされていたかどうかを検討していくことになります。
医師の説明義務をめぐるトラブルを防ぐために、患者側が気をつけておきたい点もあります。
説明を受ける際には、できれば家族など第三者と一緒に話を聞き、メモを取るといった工夫が望ましいです。また、その場で理解しきれない場合は、「持ち帰って考えたい」「資料があればほしい」と伝える方法もあります。医師の説明義務は、患者が質問する権利とセットで考えられていますので、遠慮して何も聞かないと、後から「聞いていなかった」と主張しにくくなるおそれがあります。説明内容に疑問があるときは、早めに別の医師の意見(セカンドオピニオン)を求めることも、医療トラブルを避ける一つの手段です。
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