相手が家の鍵を持っている場合、相談先へ伝えるべき情報は何ですか？

DVやモラハラなどの相談をする際、相手が家の鍵を持っているかどうかは、あなたの安全を考えるうえで大きなポイントになります。相談先は、その情報をもとに「避難が必要か」「鍵交換や住所変更が必要か」「接近禁止などの法的手続きが必要か」などを判断します。

相談するときに、できれば次のような情報を整理して伝えましょう。

1. 鍵についての情報
– 相手が今も家の鍵を持っているか（本数・渡した経緯など）
– 合鍵を勝手に作られた可能性があるか
– 以前住んでいた家の鍵を相手がまだ持っているか
– 鍵を返してもらっていない理由（怖くて言えない、連絡が取れない、など）

2. 勝手に家に入ってきたことがあるか
– いつ頃、どのくらいの頻度で入ってきたか
– そのときの状況（在宅中に突然入ってきた／留守中に入られていた など）
– 入られたときにされたこと（暴力、脅し、物を壊された、物を持ち出された など）
– そのときの証拠（メッセージ、録音、写真、防犯カメラ映像など）があるか

3. 住所や住居の状況
– 現在の住所や住んでいる場所の種類（賃貸マンション、実家、一戸建てなど）
– 相手がその住所を知っているか、合い鍵を作れそうな立場か（同居していた、契約者名義、管理会社に顔が利くなど）
– オートロックや防犯カメラの有無

4. 相手との関係・状況
– 相手との関係（配偶者、元配偶者、恋人、元恋人、同棲相手など）
– 同居中か、別居中か、別れ話の最中か
– 暴力や脅し、執拗な連絡などが過去にあったか
– 子どもがいる場合は、その有無や年齢、同居しているかどうか

5. あなたが感じている危険・不安
– 「命の危険を感じたことがあるか」
– 「また突然家に来そう」「家の中に何か仕掛けられていそう」など、具体的な不安
– 夜眠れない、外出が怖いなど、生活への影響

これらをすべて完璧に伝えられなくても構いませんが、「相手が鍵を持っていること」と「それによってどんな怖い思いをしたか・しそうか」を、できる範囲で具体的に話すと、相談先が安全対策を立てやすくなります。

よくあるのは、「もう別居しているから大丈夫」と思って相談したものの、相手がまだ鍵を持っていることを伝え忘れ、危険度が低く見られてしまうケースです。実際には、別居後に合鍵で侵入され、暴力やストーカー行為がエスカレートすることもあります。

起こりがちなトラブル・注意点としては、次のようなものがあります。

– 相手が合鍵で侵入し、証拠を隠されたり、携帯や日記などを持ち去られる
– 留守中に部屋を荒らされたり、盗聴器・カメラなどを仕掛けられるおそれ
– 「鍵を返した」と言いながら、実は合鍵を残しているケース
– 管理会社や大家に「自分も住人だ」と嘘をついて、合鍵を作ろうとするケース
– 家族や友人が善意で鍵を渡してしまい、そこから侵入されるケース

また、相談先に「鍵のことを話したら、すぐに引っ越しを勧められそうで不安」と感じて、あえて言わない人もいます。しかし、鍵の情報がないと、相談先は危険を正しく判断できません。

「全部を一度に話せなくてもいい」ので、最低限、
– 相手が今も鍵を持っているか
– その鍵で勝手に入ってきたことがあるか
– それが怖かった・危ないと感じたか
だけでも、早めに伝えるようにしましょう。

まずは、あなたが話しやすい窓口（DV相談窓口、配偶者暴力相談支援センター、自治体の相談窓口、警察の相談窓口など）に、「相手が家の鍵を持っていて不安」と率直に伝えてください。そのうえで、次のように動くと整理しやすくなります。

1. 相談前にメモを作っておく
– 「相手が鍵を持っているか」「勝手に入ってきたことがあるか」「どんなことをされたか」を箇条書きでメモしておく
– 思い出せる範囲で、日時や回数も書いておく

2. 相談窓口では「安全対策を相談したい」と伝える
– 鍵交換や引っ越し、避難先の利用、接近禁止など、どんな選択肢があるかを聞く
– 今すぐできる対策（チェーンロック、補助錠、防犯グッズなど）も教えてもらう

3. 緊急時はためらわず110番する
– 相手が無断で家に来た、ドアをたたく、侵入しようとするなどのときは、迷わず警察に通報する
– その際も「相手は以前から鍵を持っていて、勝手に入ってきたことがある」と伝える

4. 一人で抱え込まない
– 信頼できる家族や友人にも、「相手が鍵を持っていて怖い」と共有しておく
– 必要に応じて、法律の専門家や支援団体にも相談し、法的な手続きや避難の方法を一緒に考えてもらう

あなたが「おかしい」「怖い」と感じていること自体が、重要な情報です。うまく説明できなくても、「相手が鍵を持っていて、いつ入ってくるかわからず怖い」という一言からで構いません。少しずつでも状況を伝え、安全を確保するための行動につなげていきましょう。