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定期購入が勝手に更新されているようで不安です【解約できない?】|消費者トラブルの無料相談事例

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ネット通販でサプリメントの定期購入を始めたのですが、「勝手に更新」されているような気がして不安になり、相談させていただきます。

半年ほど前、ダイエット系のサプリをお試し価格で購入しました。そのときの広告には「初回○○円」「いつでも解約OK」と書かれていたので、軽い気持ちで申し込みました。ところが、初回分が届いたあと、特に意識しないまま2回目、3回目と商品が届き、クレジットカードから自動で引き落とされていました。

自分では「お試しのつもり」で申し込んだのですが、どうやら定期購入コースになっていたようで、マイページを確認すると、何もしない限り自動更新される仕組みになっていました。こちらとしては、勝手に更新されているような感覚で、かなり戸惑っています。

慌てて解約しようとしたところ、「○回以上の継続が条件」「次回発送の○日前までに電話で連絡」などの記載があり、電話もなかなかつながりません。メールで問い合わせても定型文のような返事しか来ず、解約できないのではないかと不安です。

・このような定期購入の勝手な更新は、消費者トラブルとして相談できるのでしょうか?
・広告や申込み画面の表示がわかりにくかった場合、解約や返金を求めることは可能でしょうか?
・今後、定期購入で同じようなトラブルに遭わないために、どこをチェックすべきか知りたいです。

定期購入の仕組みや、勝手に更新されないための注意点など、消費者としてどう対応すればよいか教えていただけると助かります。



ネット通販の「お試し」や「初回限定」のつもりで申し込んだところ、実は定期購入コースで、自動的に更新されていた――そんな消費者トラブルが増えています。ここでは、「定期購入が勝手に更新されているのでは?」と不安になった相談者のケースをもとに、確認すべきポイントと対処のステップを整理します。


まずは、本当に「勝手に更新」なのか、それとも申込み時の条件に基づく自動更新なのかを整理する必要があります。

1. 広告や申込みページのスクリーンショットを確認
・「初回○○円」などの目立つ表示だけでなく、その近くに小さな文字で「定期購入」「○回以上の継続が条件」などと書かれていなかったかを見直します。
・可能であれば、当時の画面をスクリーンショットやPDFで保存しておくと、後の相談や交渉の際に役立ちます。

2. 注文確認メール・利用規約を読み直す
・申込み直後に届いたメールに、「定期コース」「自動更新」「解約は○回目以降」などの記載がないか確認します。
・事業者のサイトにある「特定商取引法に基づく表記」や「利用規約」もチェックし、定期購入の条件や解約方法がどのように書かれているかを把握します。

3. 表示がわかりにくかったかを自分なりに整理
・「定期購入であることが目立たない位置や小さな文字でしか書かれていなかった」
・「お試しや単品購入のように誤解しやすい表現があった」
など、どの点がわかりにくかったのかをメモにしておくと、後の相談で事情を説明しやすくなります。

定期購入トラブルでは、「定期購入であること」「自動更新であること」「解約条件」が、申込み時にどれだけ明確に表示されていたかが重要なポイントになります。



次に、事業者に対して「定期購入を解約したい」という意思を、できるだけはっきりと、かつ記録が残る形で伝えます。

1. 指定された方法で解約を申し込む
・サイトに「電話のみ受付」「マイページから解約」などの指定がある場合は、まずはその方法を試します。
・電話がつながりにくい場合は、日時や回数をメモしておくと、後で「連絡しようとしたがつながらなかった」事実の説明に役立ちます。

2. メールやお問い合わせフォームでも意思表示をする
・電話がつながらない、受付時間が極端に短いなどの場合、メールやお問い合わせフォームからも「定期購入の解約を希望している」ことを文章で伝えます。
・その際、「○年○月○日からの定期購入について、○年○月○日以降の発送分の停止を希望します」と、具体的な日付や注文番号を記載すると、やりとりがスムーズになります。
・送信したメールやフォームの控え、事業者からの返信はすべて保存しておきましょう。

3. 「勝手に更新」と感じている点も伝える
・「単品購入のつもりだった」「定期購入であることがわかりにくかった」など、自分がどう誤解したのかも丁寧に説明します。
・感情的な表現は避け、「広告や申込み画面の表示がわかりにくく、定期購入とは認識していなかった」と事実ベースで伝えると、話し合いがしやすくなります。

定期購入の勝手な更新が疑われる場合でも、まずは事業者に対して冷静に解約の意思を示し、その記録を残しておくことが、後のトラブル解決につながります。



事業者とのやりとりだけでは解決が難しい場合や、表示が明らかにわかりにくいと感じる場合は、早めに公的な相談窓口を利用することが大切です。

1. お住まいの消費生活センターに相談
・「定期購入 勝手に更新」「解約できない」といった内容は、各地の消費生活センターで多く扱われている消費者トラブルです。
・これまでの経緯(申込み日、商品名、広告の内容、事業者とのやりとり、支払い状況など)を整理し、メールやスクリーンショットなどの資料を用意して相談すると、状況を理解してもらいやすくなります。

2. 消費者ホットライン「188(いやや)」の活用
・どこに相談してよいかわからない場合は、局番なしの「188」に電話すると、近くの消費生活センターなどを案内してもらえます。
・電話が苦手な場合は、自治体のホームページからオンライン相談を受け付けているところもあるため、確認してみてください。

3. 今後の支払い方法の見直し
・クレジットカード払いの場合、事業者との交渉状況によっては、カード会社に相談し、支払いの一時停止やチャージバックの可能性について案内を受けられることもあります。
・ただし、カード会社の対応には条件があるため、「定期購入のトラブルで事業者と交渉中である」ことを具体的に伝え、指示に従うことが大切です。

公的機関に相談することで、事業者との間に第三者が入ってくれたり、同様の事例を踏まえたアドバイスを受けられたりします。一人で抱え込まず、早めに専門窓口を頼ることが、トラブルの長期化を防ぐポイントです。



  • 「お試し」のつもりが定期購入になっていて、気づいたら勝手に更新されていたように感じるケースは、近年増えている消費者トラブルです。まずは広告や申込み画面、確認メールなどを見直し、本当にどのような条件で定期購入が設定されていたのかを整理します。そのうえで、事業者に対して解約の意思をはっきりと伝え、電話やメールの記録を残しておきましょう。

    それでも解決しない場合や、表示が明らかにわかりにくかったと感じる場合は、消費生活センターや消費者ホットライン「188」に相談し、第三者の助言や介入を得ることが重要です。今後は、定期購入や自動更新の有無、解約条件、最低継続回数などを申込み前に必ず確認し、「定期購入 勝手に更新」といったトラブルを未然に防ぐ意識を持つことが、自分の身を守ることにつながります。

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